プラスが『建設業の物品調達における課題調査』を実施

プラス株式会社が10月26日から10月27日にかけ、従業員数100人から1,000人未満の建設業の企業に勤めており、勤め先で物品（間接資材）発注業務に携わる304人を対象に、『建設業の物品調達における課題調査』を実施。12月5日に結果を発表している。

同調査において『あなたは、お勤め先の物品（間接資材）発注業務において、課題を感じることがありますか。』と質問したところ、「とてもある」との回答が全体の19.1％。「ややある」が44.4％となり、「ある」が全体の63.5％を占めた。

また、『お勤め先の、物品（間接資材）発注業務において、商品閲覧にどのような媒体を用いていますか。（複数回答）』と聞くと、「オンライン（デジタル）カタログ」との回答が71.4％で最多。次いで「紙のカタログ」が49.0％となり、約半数が紙のカタログを使用していることが分かった。

前述の質問で「紙のカタログ」と回答した人に、『物品（間接資材）発注業務に、紙のカタログを利用している理由を教えてください。（複数回答）』とすると、「使い慣れているから」という回答が最多の71.8％。

「全ての商品をスムーズに見ることができるから」が38.3％、「会社がメインで利用しているから」が32.9％などと続いた。

その一方で『あなたは、紙のカタログに不便さを感じることがありますか。』と質問をすると、「とてもある」が12.8％、「ややある」が38.3％となり、半数以上が紙のカタログに不便さを感じていることが分かっている。

また、「とてもある」、「ややある」と回答した人に『紙のカタログに不便さを感じる理由を教えてください。（複数回答）』とすると、「多数の物品を探す手間が膨大」との回答が65.8％で最多。「大きくて場所を取る」が57.9％、「現場で欲しい商品の確認ができない」が27.6％などとなった

（画像はプレスリリースより）

プラス株式会社 プレスリリース
https://www.plus.co.jp/news/202312/0005170.html