LDcubeが「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について調査

株式会社LDcube（以下、LDcube）が6月28日から7月11日にかけて、人事・人材育成の責任者・担当者（有効回答：213件）を対象に、「ポスト・コロナの人財育成施策の実態」について調査を実施。その結果を8月7日に発表している。

同調査において『現在の人財育成施策の効果について教えてください』としたところ、「効果が出ていると感じる」が全体の9％、「効果が少し出ていると感じる」が26％、「どちらとも言えない」が48％、「効果があまり出ていないと感じる」が9％、「効果が出ていないと感じる」が8％となり、人財育成施策について見直す必要がでてきていることが窺える結果が得られた。

また、『DXが叫ばれる中、人財育成におけるDXは進んでいると感じますか』と聞くと、「進んでいる」が全体の6％、「やや進んでいる」が16％となった一方で、「進んでいない」が17％、「あまり進んでいない」が24％となり、人財育成におけるDXが進んでいる組織が少ないことが分かっている。

『人的資本経営が重要になってきている中、「社員がどれくらい学習しているか」といった学習行動のデータ取得・可視化ができていますか』と質問したところ、「データの取得・可視化ができている」が全体の31％で、LDcubeが2023年に行った調査の結果（「できている」が23％）と比較すると増加傾向にあることが分かった。

また、『学習管理システム（Learning Management System）などのプラットフォームを活用していますか』と聞くと、「活用している」と回答したのは、「1,001人以上」の企業で61％、「301～1,000人」で26％、「300人以下」で13％となり、組織規模により大きな差があることも明らかとなった。

（画像はプレスリリースより）

株式会社LDcube プレスリリース
https://ldcube.jp/news/10