SmartHRが『ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査』を実施

株式会社SmartHRが、11月18日から11月22日にかけて、従業員数100人以上の企業に勤めており、社内のソフトウェアやシステム導入に携わっている決裁者、情報システム・人事労務担当者539人を対象に『ソフトウェアのバリアフリーに関する実態調査』を実施。その結果を12月3日に発表した。

同調査において『ソフトウェアには全ての従業員が使いやすくなるような機能（例：音声読み上げ対応、カラーユニバーサルデザイン、多言語対応など）が備わっていますか』と質問したところ、「全てのソフトウェアに備わっている」が全体の22.3％、「一部のソフトウェアにのみ備わっている」が43.6％などとなった。

「全てのソフトウェアに備わっている」や「一部のソフトウェアにのみ備わっている」と回答した人に、『全ての従業員が使いやすいようなソフトウェアの導入／機能改善に対して、どの程度優先事項として位置づけていますか』と聞くと、「かなり高い」が全体の29.9％、「やや高い」が51.3％といった結果が得られている。

『「アクセシビリティ」という言葉を知っていますか』と質問したところ、「知っている」が全体の56.7％、「聞いたことがある」が28.8％などとなった。

また、『ソフトウェア導入時に「アクセシビリティ」を考慮していますか』と聞くと、「必ず考慮している」が全体の17.6％、「できるだけ考慮している」が37.7％といった結果が得られている。

「必ず考慮している」や「できるだけ考慮している」と回答した人に、『アクセシビリティを考慮することが、職場の働きやすい環境整備にどの程度効果があったと感じますか』と質問すると、「非常に効果があった」が全体の38.6％、「やや効果があった」が55.4％で、大多数が効果が感じられたとしていることが分かった。

出典元：「SmartHR調べ」
（画像はプレスリリースより）

株式会社SmartHR プレスリリース
https://smarthr.jp/release/20241203_research-release/