コロナ前は35.26%が「有効性を調査・検討」と回答
株式会社ALUHAが2019年6月17日から2024年7月31日にかけて、日本国内のBtoB企業の営業やマーケティングの担当者・責任者(主にIT企業・製造業が中心、回収サンプル数:2510)を対象に、コロナ前・コロナ禍・コロナ後の3つの期間に分類して、「BtoB企業のマーケティングや営業戦略におけるデジタル活用の意識と課題調査」を実施。その結果を8月3日に公開した。
同調査においてコロナ前(2019年6月17日から2020年2月1日まで)の『BtoB企業の営業・マーケティング業務におけるデジタル活用の意識』について聞いたところ、「デジタル活用の有効性を調査・検討したい」が全体の35.26%。
「デジタル活用に興味がある程度で何も決めていない」が32.63%、「デジタル活用はするつもりはない」が12.11%、「WEBサイトでのリードジェネレーションを強化したい」が13.16%、「メール(MAなど)でのリードナーチャリングを強化したい」が6.84%といった結果が得られた。
コロナ後はデジタル活用したいと考えている企業が増加
コロナ後(2023年5月8日から2024年7月31日まで)前述の内容と同じ調査を行うと、「デジタル活用の有効性を調査・検討したい」が全体の16.63%、「デジタル活用に興味がある程度で何も決めていない」が16.38%、「デジタル活用はするつもりはない」が19.80%。
「WEBサイトでのリードジェネレーションを強化したい」が23.23%、「メール(MAなど)でのリードナーチャリングを強化したい」が23.96%となり、コロナ前と比べてデジタル活用(WEBやMAツールなど)したいと考えている企業が大幅に増加した。
その一方で、「デジタル活用するつもりはない」とする企業も増加していることも分かっている。
引用元:BtoBマーケティングコンサルティング「THREE-VIEW」(株式会社ALUHA)
(画像はプレスリリースより)
外部リンク
THREE-VIEW
https://btobmarketing.aluha.net/
株式会社ALUHA「【調査レポート】BtoB企業のWEBサイト活用やMA活用の意識調査」
https://btobmarketing.aluha.net/column-wp/
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