OCAが「大企業のオンライン会議活用に関する定点調査」を実施

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会が10月2日から10月7日にかけて、ハイブリッドワーク（出社とリモートの両立）を導入している大企業（従業員数1,000人以上）の組織で働くビジネスパーソン318人を対象に、「【2024年版】大企業のオンライン会議活用に関する定点調査」を実施。その結果を11月13日に発表した。

同調査について『社内会議でのオンライン会議の比率を教えてください』としたところ、「10割（全てオンライン会議）」が9.6％、「7割程度」が37.7％、「5割程度（オンライン会議と対面会議が半分ずつ）」が32.1％となった。

また、『社外会議（顧客、取引先、協力会社等を相手とした会議）でのオンライン会議の比率を教えてください』とすると、「10割（全てオンライン会議）」が7.6％、「7割程度」が18.9％、「5割程度（オンライン会議と対面会議が半分ずつ）」が27.7％といった結果が得られている。

社内会議についての設問で「10割（全てオンライン会議）」や「7割程度」、「5割程度（オンライン会議と対面会議が半分ずつ）」と回答した人に、『社内会議の比率が対面よりもオンラインの方が多い、もしくは同じ理由を教えてください（複数回答）』としたところ、「会議参加メンバーが全員出勤していることがないから」が69.6％で最多。2023年の調査結果と比べると、2.9ポイント増加していることが分かった。

また、『オンライン会議の質を高めるテクニック（オンライン会議特有の対話術やコミュニケーション術）の学習方法について教えてください（複数回答）』とすると、「学習をしたことはない（自己流での対応）」が最も多く44.3％。2023年の調査結果比で8.4ポイント増加した。

出典元：オンラインコミュニケーション協会
（画像はプレスリリースより）

一般社団法人オンラインコミュニケーション協会
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一般社団法人オンラインコミュニケーション協会 プレスリリース
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