「完全出社」と「ほぼ出社」の割合の合計が76.3%に
株式会社ティーガイアが8月23日から8月27日にかけて、オフィスまたはリモートワークで就業している20代から50代の会社員385人を対象に、コロナ禍を経て変化したオフィスの在り方と新たな課題について調査するべく「アフターコロナにおける働き方の実態調査2024年版」を実施。その詳細をまとめたホワイトペーパーを12月3日に公開した。
同調査において『現在の働き方について、最もあてはまるものをお選びください』としたところ、「完全出社」が全体の60.5%、「ほぼ出社」が15.8%で、全体の76.3%が出社派となった。また、従業員規模別で見ると100人未満の企業では、約80%が「完全出社」であることも分かっている。
その一方で「出社とリモートワークが半々程度」が13.0%、「ほぼリモートワーク」が7.3%、「完全リモートワーク」が3.4%といった結果も得られている。
『コロナ禍と比較して、オフィスへの出社は増えましたか』と聞くと、「かなり増えた」が全体の10.6%、「増えた」が23.6%で、最も多く占めた回答の割合は「変わらない」で61.0%となった。
32.5%がコロナ禍をきっかけにフリーアドレスを導入
『フリーアドレスを導入していますか』と質問したところ、「はい(コロナ禍をきっかけに導入)」が32.5%、「はい(コロナ禍以前から導入)」が13.0%といった結果が得られている。
フリーアドレス導入企業に対して『コロナ禍以降のオフィスのネットワーク速度』について質問すると、「かなり遅くなったと感じる」と「遅くなったと感じる」の割合の合計が17.6%となったことが分かった。
また、『ここ3年から4年の働き方の変化によって、業務におけるコミュニケーションの課題が生まれていると感じますか』と聞くと、「感じる」が37.7%、「感じない」が62.3%となった。
(画像はプレスリリースより)
外部リンク
株式会社ティーガイア
http://www.t-gaia.co.jp/
株式会社ティーガイアのプレスリリース(PR TIMES)
https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000011.000016029.html
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